令和で本格的に広まる?仮想通貨の代表的な銘柄や歴史・使い方・メリット・デメリットを解説します!

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令和で本格的に広まる?仮想通貨の代表的な銘柄や歴史・使い方・メリット・デメリットを解説します!

仮想通貨と聞くと、実体のない不安定な通貨というイメージがありますが、令和に入って日本政府は資金決済法・金融商品取引法改正案の施行を間近に控えており、名称も暗号資産に変わろうとしています。
キャッシュレス化の流れが日本にも押し寄せ、現金の存在感が次第に薄まる中、どの国の通貨にも属さず、硬貨・紙幣の存在しない、仮想通貨が注目されています。

令和は仮想通貨の普及が進むという声も少なくなく、日本にも複数の取引所があることから、今後の未来の常識となるでしょう。
今回は、仮想通貨の代表的な銘柄に触れつつ、仮想通貨が生まれた歴史・店舗等での使い方や、実使用や投資に関するメリット・デメリットをご紹介します。

◎【仮想通貨=ビットコイン】とは限らない

仮想通貨と聞いてイメージする通貨と言えば、おそらく「ビットコイン」が有名でしょう。
ビットコインは仮想通貨の元祖であり、2020年1月現在で取引されている通貨の中で、もっとも時価総額の高い通貨です。

しかし、取引を自動化できる機能(スマートコントラクト)を備えたイーサリアム、送金等のスピードを速めるリップルなど、各通貨ごとに取引に適した個性があり、機能は同じではありません。
共通しているのは、硬貨・紙幣のような形を持っておらず、国が価値を保証しているわけではない、データだけのお金が仮想通貨だということです。

◎仮想通貨を生んだのは日本人?

仮想通貨の概念は、2008年10月のこと、一人の日本人(と思われる)人物がインターネット上にビットコインのアイデア・論文を公開したことから始まりました。
名前はサトシ・ナカモトで、今なお本当の正体は分かっていません。

論文が発表されてから、関連するソフトウェアの開発を行った後、権限を他の研究者に譲り、自分は姿を消したとされています。
その後、理論や研究を基にビットコイン以外の通貨が開発され、取引所が誕生すると、現実社会でビットコインを使った決済が行われるようになりました。

◎数は少ないが、仮想通貨で買い物できる店はある

仮想通貨は、国が管理する通貨と異なり、取引の内容がダイレクトに反映されます。
よって、ボラティリティ(価値の変動)が高く、主に投機目的で購入・売却されることが多いようです。

しかし、仮想通貨は本来通貨として使用されることを想定しているため、数こそ少ないものの仮想通貨で買い物ができる店もあります。
日本で有名なのが家電量販店のビックカメラで、スマホを使ってお店の端末からQRコードを読み取り、スマホのアプリを操作して支払う仕組みです。
アプリについては、それぞれの取引所にあるウォレットアプリをインストールすると、自分が購入した仮想通貨を使って支払いができます。

投資を行いたい場合、各種取引所に登録し、スマホアプリをダウンロードしてログインしたら、アプリの画面に従って売り買いを行うだけで取引が成立します。
慣れればより複雑な注文もできますが、まずはメジャーな通貨を購入して値動きを確認しながら、投資に慣れるのがよいでしょう。

◎仮想通貨を使う・仮想通貨に投資する場合のメリット

仮想通貨が持つメリットを一言で説明すると「銀行経由の取引を必要としない」点です。
送金は数分~数十分単位で行うことが可能ですし、手数料もほとんどかかりません。
また、平日・休日の別なく取引ができるため、銀行の営業時間を気にする必要もありません。

投資先としては、世界レベルで将来性のある市場のため、持っているだけで将来的にトクをする可能性があります。
また、取引価格は少額の単位から決められるため、コインで言えば1枚単位で購入する必要はなく、もっと小さな単位から購入も可能です。

◎仮想通貨を使う・仮想通貨に投資する場合のデメリット

将来的に市場が広がることは想定できますが、実際に仮想通貨がどのくらい普及するのかはまだ未知数です。
そのため、価格の変動も激しく、法律が仮想通貨をどう規制するかも国によって違いがあります。

また、大きな問題となったのが、ハッキング・紛失などの問題です。
インターネットに接続した状態での保存はハッキングにつながるため、コールドウォレットと呼ばれる方法でオフラインの保管を行う必要があり、それでもデータを壊したり紛失したりする可能性もあります。

仮想通貨のインフラは未だ不安定なため、環境がより安全になってからでなければ、日本円同様に広く普及するには時間がかかるでしょう。

◎おわりに

仮想通貨にはビットコイン以外にも数多くの銘柄があり、投資だけでなく通貨として利用できるものもあります。
キャッシュレス化が進む日本で、新しい決済方法の一つとして、今後の普及が期待されます。

投資として仮想通貨を考えるのであれば、価値が大きく変動するリスク・紛失やハッキングのリスクを踏まえた上で、確実な運用が求められます。
インターネットを介して取引される通貨のため、現金とは大きく取り扱いが異なる点に注意が必要です。

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